2005年秋の日本学術会議の改革に対応して地球惑星科学関連学協会を束ねる窓口組織として発足した日本地球惑星科学連合は、 任意団体としての3年間の活動実績を踏まえて、2008年度末から施行された新しい法律の下で、一般社団法人日本地球惑星科学連合へと組織形態を変更した。 新組織では基本理念と目的並びに組織形態と活動を明確にし、窓口組織としての連合から活動主体としての連合への転換を図りつつある。 個人登録会員と加盟学協会を母体とする新法人としての連合では、自律的機能を持つ５つのセクションが学術的活動の主体となり、加盟各学協会の活動と連携しながら、 我が国の地球惑星科学を活性化し、将来的にはアジア・オセアニアを拠点とする世界の中の一つの基軸になることを目指している。
日本地熱学会はこれまで、連合に加盟し、議決組織である評議会に会長が参加するとともに、 法人申請に向けた準備作業を進める法人化準備会には副会長が参加してきた。一方、連合の中心的活動である、 毎年春に開催される「日本地球惑星科学連合大会」には、レギュラーセッション「火山の熱水系」を日本火山学会・日本地球化学会の協力を得て開催し、 毎年100名を超える参加者がある活発なセッションを構成してきている。さらに、これらの成果を特集「火山の熱水系」として、学会誌にも掲載している。
このように日本地熱学会の連合への参加は、当学会の活動を活性化するとともに、学問的基盤の強化に役立ってきたと考えられる。 そして、連合はこのたび法人化にあたり、「連合の発展が加盟学協会の活性化を促し、我が国の地球惑星科学が将来的に世界の中の一つの基軸と成り得るような 組織・体制の確立を基本方針とし、また、地球惑星科学の重要性と有用性を社会に認知させるためには、地球惑星科学分野全体の結束が不可欠であり、 各学協会の独自の活動と連携しつつ、連合を中心とした分野全体の活動を強化する」方針のもと、連合の目的、組織形態、学術活動、事業展開等を検討し、 その結果として、「一般社団法人日本地球惑星科学連合定款案」を作成した。 日本地熱学会は2008年10月31日に開催された総会において、 この定款案を承認するとともに、一般社団法人として発足する連合に団体会員として加盟することを承認した。
新法人としての連合は、連合・個別学協会相互の発展を目的とし、春の合同大会を中心とした活動を行うとともに、 地球惑星科学の振興に向けて様々な学術活動、普及活動を進めていこうとしている。当学会としてはこれからもこの新法人の構成員として活動を続け、 地球惑星科学の発展に寄与していきたい。
なお、連合には上記した団体会員のほかに個人会員があり、個人会員も連合の重要な構成メンバーである。 会員各位におかれては個人会員（年会費2000円、院生は1000円）としての登録を行い、連合の活動に積極的に参加されることをお願いしたい。 参加登録は日本地球惑星科学連合のホームページにおいて1月9日より可能となっている。