学会誌への投稿について

投稿原稿整理カード・論文テンプレート

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日本地熱学会誌投稿規定


昭和54年5月　制定
昭和56年10月　改定
昭和62年10月　改定
平成10年10月　改定
平成16年10月　改定

平成19年4月　改定
平成24年4月　改定
平成29年10月　改定
令和5年4月　改定

Ⅰ　一般事項

１．投稿原稿の種類と刷上がり頁数

論文 (Original paper) 12頁以内
短報 (Short note) 4頁以内
総説 (Review) 16頁以内
技術報告(Technical report) 12頁以内
講座(Lecture note) 12頁以内
討論 (Discussion) 4頁以内
書評 (Book review) 1頁以内
ニュース(News) 1頁以内

論文は，地熱に関するオリジナルな研究，調査，試験結果の報告である。

短報は，論文と同じ性格を持つものであるが，限られたテーマに関する速報的あるいは中間報告的な性格を持つものである。

総説は，地熱あるいはその関連分野の学問的，技術的動向について大局的視野から論じ，将来の方針を示唆しようとするものである。

技術報告は，地熱に関する調査実例，技術経験あるいは実験結果，国外の学協会誌に掲載された論文・学術講演会のプロシーディングスの邦訳など会員の参考になるものである。

講座は，地熱あるいはその関連分野の発展，普及に寄与する新しい技術の紹介，解説などである。

討論は，本学会誌に掲載された論文，短報，技術報告などに対して討論するものである。

書評は，地熱あるいはその関連分野の図書等についての紹介，批評である。

ニュースは，地熱あるいはその関連分野の記事である。

投稿原稿は，編集委員会が認めた特別な場合を除き，全て，他の学会誌，論文集，単行本その他で掲載されたことのない未発表のものに限る。なお，特定のテーマに基づく論文，短報，総説，技術報告等からなる特集を組む場合がある。また，編集委員会は上記以外の追悼文などの原稿を認める場合がある。

2. 投稿手続

論文，短報，総説，技術報告，講座，討論の場合は，投稿原稿整理カードおよび原稿（図表を含む）のpdfファイルを電子メールやファイル転送サービス等により送付する。

これらの著者のうち少なくとも1名は本会の会員であることとする。ただし，編集委員会の依頼によるものはこの限りではない。

書評とニュース原稿の場合は，原稿のファイルを電子メールやファイル転送サービス等により送付する。

3. 原稿の送付

投稿原稿整理カード，原稿等は，編集委員会に送付する。投稿受付用のメールアドレスは日本地熱学会ホームページの会員専用ページで確認することができる。

受理が決定した後，原稿等は指定されたフォーマットの原稿，図表等を，電子メールやファイル転送サービス等により編集委員会に送付する。但し，図面等の印刷上の都合により，原稿の郵送を編集委員会から改めて依頼する場合がある。

4. その他

投稿原稿の採否は，編集委員会が委嘱する2名以上の専門家による査読の結果に基づき，最終的に編集委員会が決定する。査読意見を著者に送付した後3ヶ月以内に改訂稿が送付されない場合は，編集委員会が認めた特別の事情が無い限り，その原稿は取り下げられたものと見なす。なお，書評とニュースについては，原則として査読は行わない。

編集委員会は原稿の内容字句について加除訂正を求めることがある。なお，原稿が投稿規定に合致しない場合には修正の上再提出を求める場合がある。また，投稿規定に従わない部分を，著者の承諾なしに修正する場合がある。

本学会誌に掲載された論文等のオリジナルな著作物の著作権は，別途定める著作権規定に従い，学会に帰属する。ただし，著者が非営利の目的で複製を行うことは差し支えない。

Ⅱ　和文原稿

1. 原稿の構成

(1) 第1頁には標題，著者名，講演年月日，英文題名，ローマ字つづり著者名，英文要旨（400語以内），キーワード（3語以上5語程度まで）を付け，脚注には和文と英文の所属機関・住所を記すこと。なお，講演年月日は，該当しない場合には省略することが出来る。英文要旨は，講座では不要である。また，短報，総説，技術報告，討論においては，これを省略することが出来る。書評，ニュースは上記にかかわらず，必要最小限の記載でよい。
(2) 原稿は，Microsoft Wordを用いてA4版の用紙に1枚当たり40字×20行とする。原稿には頁番号と行番号を入れること。
(3) 本文の章－節－項－目に相当するところは，原則として1-(1)-1)-aとする。

2. 本文

(1) 本文は口語体とし，新かなづかいを用い，なるべく当用漢字を使用する。句読点は「，。」とする。
(2) 仮名は平仮名，外国語は片仮名または原語，数量はアラビヤ数字とする。ただし，数十や数百といった表現は用いてもよい。
(3) 単位は国際単位系（SI）により，ローマ字による省略形を用いる。当分の間，やむを得ず他の単位系を用いた原稿も受け付けるが，その場合は，最初に使う時に，該当するSI単位系での値を必ず併記すること。まぎらわしいと思われる単位の例を付表に示す。

3. 図，表，写真

(1) 図表は線の太さ，字の大きさは縮小率を考え，そのまま版下にできるように作成すること。
(2) 原図の作成時には縮小率を考慮して線の太さ，字の大きさに注意すること。
(3) 図，表，写真の刷り上がり寸法または縮小率を赤で余白に記入すること。地図には必ず縮尺を入れ，“何分の1”と書かないこと。
(4) 図，表，写真はなるべく折込みをさけ，刷上がり全頁大にとどめる。
(5) 図，表，写真にはFig.1，Table 1，Photo 1のように通し番号をつける。
(6) 図，表，写真を本文中で参照する場合は，通し番号と同じ形式を用いること。
(7) 図，表，写真中の文字およびこれらに付随する説明文は英文を原則とする。和・英文併記でもよい。
(8) 図，表，写真の説明文は，図，表，写真中には記載せず，まとめて原稿の末尾に頁を改めて記載すること。なお，図，表，写真中には，著者名，図，表，写真の番号を片隅に略記すること。

4. その他

制限頁数を超過する場合，カラー印刷，折り込みなど，超過分の費用は著者負担とする。なお，これらは，著者の申し出によって編集委員会が認めた場合に限る。これらの費用は，必要な場合は事務局に問い合わせること。また，原稿（40字×20行）2.9枚がおおよそ刷上り1頁に相当する。

Ⅲ　英文原稿

1. 原稿の構成

(1) 論文，短報，総説，技術報告および英文の論文などに対する討論の原稿は英文でもよい。
(2) 第1頁には標題，著者名，講演年月日，和文題名・著者名，和文概要（400字以内），英文要旨（400語以内），キーワード（3語以上5語程度まで）をつけ，脚注には所属機関・住所を記すこと。講演年月日は，該当しない場合には省略することができる。
(3) 原稿は，Microsoft Wordを用いてA4版の用紙にダブルスペースで作成する。原稿には頁番号と行番号を入れること。

2. 本文

(1) 語学的に難点の少ないものとし，著者の責任において完全を期す。
(2) 日本語で書かれた文献を引用した場合には，その文献の末尾の右肩に＊などを付し，文献リストの最後にその意味を説明する。
　（例）＊　in Japanese with English abstract

3.その他

上記以外は和文原稿の規定に従う。

Ⅳ　引用文献

  1. 参考文献としての引用は，一般に公開されているものとすでにに受理が確定した論文のみとする。受理が確定した論文については，「印刷中」または「in press」として示す。 なお，受理が確定していない論文や外部に公表されていない社内報などは参考文献として取り扱わず，本文中に「私信」あるいは「personal communication」として示す。
  2. 引用文献は，日本語で書かれた文献であってもその文献中に英文標題等が示されている場合には英文で記載する。
  3. 文中の引用は次の例にならう。ただし，著者名のまぎらわしいものは，姓名を完記する。
    • Kosugi (1986)，White (1970)，White et al. (1971) によれば・・・
    • ・・・で類似している（Urakami and Hirako，1979）。
    • ・・・がなされている（Ehara and Yuhara, 1987; Mizunaga et al., 1996; White et al., 1971）。
    • 中村久由 (1961)，中村　進 (1966) によれば・・・
  4. 同一著者が同年に書いた2つ以上の論文を引用するときは，年号の次に，a，b，c…を付記すること。
    例：Hirakawa(1984a, 1984b)
  5. 学位論文などの長編の論文や単行本などの一部を引用するときは，引用箇所を付記すること。
    例：湯原・瀬野(1969, p.115)
  6. ウェブサイトを引用するとき、発行年が判明している場合は前述の文献の引用方法と同様とし，不明の場合はウェブサイトである旨を記すこと。なお，引用サイトが私信に相当すると判断される場合は，私信と同じ取り扱いにする。
    例：太陽光ではMETPV-3（新エネルギー・産業技術総合開発機構，ウェブサイト）がすでに開発され・・・
    例：・・・地震調査研究推進本部（ウェブサイト）により示されている。
    　同一著者の引用文献がウェブサイトでどちらも発行年が不明の場合，ウェブサイトである旨の記述の次に，a, b, c, ・・・を付記すること。
    例：内閣府（ウェブサイトa, ウェブサイトb）
  7. 論文末尾につける引用文献リストは著者の姓のアルファベット順とする。なお，筆頭著者が同一で，単名の論文，共著論文を参照している場合には， 単名の論文，著者２名の論文，著者３名以上の論文の順に，それぞれ年代順に配列し，発行年が不明のウェブサイトが混在している場合には，発行年が判明している文献，ウェブサイトの後に配置する。

各引用文献は，以下の例に従い記載する。

学術雑誌等に掲載された論文などの場合は，著者名，発表年，標題，誌名，巻（または通し号番号），頁の順とする。なお，誌名は明らかな範囲で略号を用いてもよい。

Kosugi, M. (1986) Experimental and numerical approach for fracture behaviors in circulation system. Journal of the Geothermal Research Society of Japan, 8, 119-143 (in Japanese with English abstract).
中村久由 (1961) 地熱開発調査について－岩手県松川地熱地帯の一年間の成果. 地質ニュース. 80, 4-7.
White, D.E.(1970) Geochemistry applied to the discovery, evaluation and exploitation of geothermal energy resources. Geothermics, Special Issue 2, 1, 58-80.
White, D.E., Muffler, L.J.P. and Truesdell, A.H. (1971) Vapor-dominated hydrothrmal systems compared with hot-water systems. Economic Geology, 66, 75-97.

単行本等の書籍の場合は，著者名，発行年，書名，発行所，総頁数の順とする。

湯原浩三・瀬野錦蔵(1969)温泉学．地人書館，293p.
Grant, M.A., Donaldson, I.G. and Bixley, P.F. (1982) Geothermal reservoir engineering. Academic Press, 369p.

単行本に収録された論文等の場合は，著者名，発行年，標題，書名，編者，発行所，頁の順とする。

Garg, S.K. and Kassoy, D.R. (1981) Convective heat and mass transfer in hydrothermal systems. In: Geothermal Systems, Principles and Case Histories (Rybach, L. and Muffler, L.J.P., eds.), Wiley, 37-76.
山下輝男(1994)震源の数理モデル．地震と断層(島崎・松田編），東京大学出版会，105-124.

学位論文などの場合は，著者名，提出年，表題，種別，大学名，総頁数の順とする。

渋谷　嗣(1989)高温岩体からの熱エネルギー抽出と地下き裂の挙動に関する研究．博士論文, 東北大学, 164p．
Ingebritsen, S.E. (1986) Vapor-dominated zones within hydrothermal convection systems: evolution and natural state. Ph.D. thesis, Stanford University, 179p.

ウェブサイトを引用する必要がある場合は，著者，発行年，ウェブページのタイトル（論文タイトルに相当），ウェブサイトのタイトル（ジャーナル名に相当：ウェブページのタイトルと異なる場合），アドレス(URL) ，アクセスをした年月日の順とする。

新エネルギー・産業技術総合開発機構 (2004) 局所的風況予測モデルLAWEPS. http://app2.infoc.nedo.go.jp/nedo/top/top.html, 2011/9/26アクセス．
United States Geological Survey (2012) M6.9 – Kushiro, Hokkaido, Japan 2012-3-14 09:08:35 UTC. Earthquake Hazards Program, http://earthquake.usgs.gov/earthquakes/eventpage/usb0008gs0, accessed April 10,2012.

発行年が不明な場合は，代わりにウェブサイトであることを示す。

新エネルギー・産業技術総合開発機構（ウェブサイト）局所的風況予測モデルLAWEPS. http://app2.infoc.nedo.go.jp/nedo/top/top.html, 2011/9/26アクセス．
United States Geological Survey (website) M6.9 – Kushiro, Hokkaido, Japan 2012-3-14 09:08:35 UTC. Earthquake Hazards Program, http://earthquake.usgs.gov/earthquakes/eventpage/usb0008gs0, accessed April 10,2012.

著者がない場合はウェブサイトの所有者で代用する。また，ウェブサイトにタイトルがない場合は，内容を示すフレーズで代用する。
原稿執筆段階でアクセスできないウェブサイトを引用文献とするのは望ましくないが，著者校正の段階までにウェブサイトにアクセスできなくなった場合は，アクセス年月日の次にその旨を記す。

…, 2011/9/20アクセス，現在アクセス不可．
…, accessed September 20, 2011, site now discontinued.

Ⅴ　その他

  1. 初校は，原則として著者に送付する。受領後３日以内に校正し，速達またはそれと同等以上の手段で編集委員長に返送すること。 校正にあたっては，ミスプリントの修正のみ行い，内容の改変はしてはならない。なお再校以降は編集委員会が行う。
  2. 論文，短報，総説，技術報告，講座の別刷は50部まで無償とし，それ以上は有料とする。この費用は，必要な場合は事務局に問い合わせること。
  3. 投稿された原稿について，上記以外の問題が生じた場合には，編集委員会において対処する。

単位に関する付表

時間秒：秒，secondまたはs（secとは書かない）
分：分，minuteまたはmin
時：時，hourまたはh
日：日，dayまたはd
年：年，yearまたはa（yやyrとは書かない）
体積Lまたはl (=10-3m3)を用いてもよい
質量t (=103kg)を用いてもよい
重力加速度Galまたはgal (=10-2m/s2)を用いてもよい
放射能Ci (=3.7×1010Bq)を用いてもよい
照射線量R (=2.58×10-4C/kg)を用いてもよい
吸収線量rad (=10-2Gy)を用いてもよい

日本地熱学会著作権規定
（平成10年10月28日制定）

1.　日本地熱学会（以下，学会と略す）が発行する出版物（会誌「日本地熱学会誌」，学術講演会講演要旨集，およびその他の特別出版物）に掲載された論文等のオリジナルな著作物（以下，著作物と略す）の著作権（著作財産権，Copyright）は，学会に帰属する。

2.　前項の規定にかかわらず，著作者が自身の著作物を翻案することを学会は妨げない。

3.　学会は，著作権のうち複写権を行使するため，著作権集中処理機構に複写権を委託することができる。また，複製を個別に許可することができる。

4.　学会出版物の著作物の転載について，第三者から申請があった場合，学会は，申請者の立場・転載内容・使用目的を確認した上で，これを許可することができる。

5.　翻訳出版許可については，評議員会における個別審査により決める。

6.　以上の規定は，平成10年10月28日以降に発行された学会出版物の著作物から適用する。同日以前に発行されたものについては著作権が著作者から学会に譲渡されたものとするが，この場合，著作者がその著作権を行使することを妨げない。